大阪府医師会の救急医療情報センターは、多数の患者が発生する中で、専門的な見地から患者の迅速な振り分けと必要なベッドの確保に活躍し、患者の症状に応じた医療の提供に大きな力を発揮した。
写真は、7月14日の午後、堺市内の病院で、病室に入りきれずに待合室で点滴治療を受ける患者である。こうした事件発生当初の混乱も、現場におけるたゆまぬ努力によって、その後次第に鎮静化していった。　
（写真提供：朝日新聞社）

医療情報の提供の面では、治療経験のある医師の現地派遣や専門家による一次・二次医療機関のためのＯ-157感染治療の手引の作成・配布、インターネットなどの活用が効果をあげた。これに関連して、Ｏ-157の治療指針が6月の時点で厚生省から各自治体に通知されていたにもかかわらず、自治体内部にとどまり、医療機関に伝わっていなかった事実が明らかになった。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
――厚生省編：平成9年版　厚生白書　より転載――